内定が出たら転職活動も佳境です。ですが、ここからのコミュニケーションを間違えると天国から地獄なんてことにもなりかねません。気を抜かず、すべきことをすべきときに行っていきましょう。

こちらでは内定が出たときにすべきことと、現職の退職において注意すべきことを記述してまいります。

電話や書面での連絡が主になってくるでしょう。電話の場合はその電話で、書面の場合は24時間以内に必ずこちらから連絡をしましょう。他社の面接予定が残っている場合でも同様です。

面接の予定が残っている場合は、その結果が出る時期を見越して「〇〇日までにお返事をします」と連絡しておきましょう。理由を聞かれた場合は正直に「他社の面接に伺う約束があります」と答えてしまって問題ありません。

この段階で「内定を断って他社の面接に向かうことは無礼だ」となるようであれば、その企業への就職は考えた方がよいかもしれません。私は3回の転職の中で、こう言われたことは一度もありません。

なぜなら、どの企業も「自分のところだけを受けていることは、まずありえない」ということをわかっているからです。そして、人材が本当に必要なのであれば、待ってでも欲しいはずです。

しかし待っていてくれていることは意識すべきです。だからこそ、相手もスケジュールを調整できるように「〇〇日まで」という具体的な日程で答えるようにしましょう。

内容に双方が合意したときに雇用契約を結ぶことになります。その際には名前を書くだけではなく、内容にもきちんと目を通すようにしましょう。きちんとということは最初から最後まで読むということです。

雇用期間は定められているか、勤務場所はどこか、携わる仕事内容は何か、有給休暇はいつから何日分発生するのか、退職金は発生するのかといったさまざまな事項が記述されています。疑問点があればその場で質問して解消してから契約を結ぶようにしましょう。

可能であれば、契約締結に先駆けて契約書をもらい、ゆっくり時間をかけて確認する方法もあります。念を入れて考えるのであればベストな方法ですので、希望される方は採用担当者に相談してみましょう。

もしもこの段階で「なぜそんなことが必要なのか」と強い姿勢で来るようであれば、会社にとって都合のよい理不尽な契約になっている可能性もあります。名前を書く作業と思わず、責任と覚悟をもって締結するようにしましょう。

退職を切りだすことは、精神的になかなか応えるものです。言いにくいことですが、いずれ言わなければならないことならば、直前よりも一定の期間を設けた方が好印象です。

基本的には1ヶ月前までに直属の上司に申し出ましょう。また、企業によっては社内規定で定められている場合もあります。私が勤めていた会社の1つでは3ヶ月前までにという規定がありました。

また、その前の会社では規定はありませんでしたが、重要度が高い仕事をしていたために「〇月まではいてほしい」と要請されました。引継ぎを考えた場合に妥当な期間であったため、その期間を引継ぎにあてています。

円満退社を目指すのであれば規定を守る必要がありますし、要請を必ず飲む必要はなくとも真摯に向き合う必要があります。社内規定は事前に確認しておくようにしましょう。

精神的な理由や家族の問題など、喫緊の課題があれば後任者への引継ぎを行う義務はありません。不必要な無理をすることはありません。ですが、行えるのであればできる限りの手を尽くすことをおすすめいたします。

仕事は、さまざまな人や組織とのコミュニケーションで成り立っています。成り立たせている重要な要素であるあなたが欠けるということは、程度の差こそあれ誰かがその穴を埋めるために動くということになるのです。

そのための時間をつくるという意味で、退職日はある程度の余裕をもって伝えるようにしましょう。

業種によって引継ぎの行い方は変わってくるでしょうが、本当に大切なことは口頭ではなく書面で引継ぐべきでしょう。なぜなら、記憶は時間の経過とともに薄れていくものだからです。記憶ではなく記録で残すようにしましょう。

取引先の住所や会社規模、担当者名、お客様の利用サービスといった内容は社内の記録にもある場合が多いでしょうから、その場合に詳細な記載は不要です。そういった記録に残らない部分での情報は、後任者が仕事をする上で役立つでしょう。

たとえば担当者とコミュニケーションをとる上で「避けた方がよい話題」「電話をかけてとってもらいやすい曜日と時間帯」「最近の趣味や関心」といった内容です。

もしこういった記録もあるようであれば、後任者は適宜参照できるため引継ぎにかかる時間を短縮することができるでしょう。

なかなか難しいでしょうが、可能な限り2人で、場合によっては上司も含めた複数人で行う方法が丁寧です。現任者、後任者が2人並んでいることで、取引先も「担当が変わること」を視覚で捉えることができます。その後の仕事をスムーズにする一助になるでしょう。

どの業種でも円満退社に越したことはありません。同業種であればなおさらです。転職後に仕事で関わることになったときに気まずい思いをしないように、もっと悪いことにそのときの仕事に支障が出ないように、円満退社へと向かってください。

内定と退職について書かせていただきましたが、いかがでしたか。

転職活動の最終段階ともいうべきこれまでには、さまざまな行動があったはずです。その成果が出ようとしている段階ですので、くれぐれも気を抜かず、最後までつつがなく必要な行動をとっていけるよう心がけてください。

転職は逃げでもなければ、裏切りでもありません。生き方を考える上での、ただの選択肢に過ぎません。

転職活動に臨む方々の行く先が、明るいものであることを願っております。